大型免許を持っている人が求められている、職探しの幅が広がる、スキルアップやキャリアアップを実現するなど、さまざまな理由で大型免許の存在を意識していませんか。

しかし、大きな車両は運転に特有の難しさがあり、ハードルの高いイメージがあるかもしれません。

本記事では、大型免許を取得する方法を解説します。また、メリットや取得条件、費用なども詳しく解説しますので、大型免許を取得を検討している方は、ぜひ判断材料としてください。

大型免許とは

まずは大型免許の正確な定義について把握しましょう。

大型免許は次の条件に定められた自動車の運転を許可する自動車免許です。

• 車両総重量11トン以上
• 最大積載量6.5トン以上
• 乗車定員30人以上

上記を満たすものが大型自動車に分類されています。具体的な車種としては以下のとおりです、

• 10tトラック
• ダンプカー
• タンクローリー
• 引越車など

大型免許と一口に言っても以下の2種類があります。

• 大型自動車第一種免許
• 大型自動車第二種免許

第一種免許は貨物の運送用途、第二種免許は人間の商業輸送用途であると覚えましょう。

大型免許の受験資格・取得条件

大型免許の受験資格を解説します。

基本的な受験資格

大型免許の取得条件は以下のようにまとめられます。

ただし、年齢と運転経験期間は、2022年の道路交通法改正によって条件が緩やかなものと化しました。若年者や運転経験の短い人でもキャリアアップを志せるような環境となっています。

2022年5月以降は大型免許が19歳からでも取得可能に

法改正によって、19歳以上の運転手が特例として大型免許が取れるようになりました。これはあくまで特例であるため、受験資格特例教習を受けることが求められています。

受験資格特例教習は、最大36時間の技能・学科講習（技能講習の比率が高い）となっています。この教習は公安委員会が指定する教習所で受けられます。

【一部優遇】普通免許を1年以上取得している

法改正は、年齢だけでなく普通免許を1年以上取得している運転手も対象にしており、ハードルは以前よりも低くなっているといえるでしょう。中型（8t限定を含む）、準中型（5t限定を含む）、大型特殊も適合します。

大型免許を取得するメリット

メリットのうち、代表的なものは以下の３つと言えます。

• 運送業界の就職活動でアピール
• 仕事の幅が広がる
• 運転テクニックが磨かれる

運送業界の就職活動でアピール

運送業や流通関係は人材不足の業界であるため、大きめのトラックやタンクローリーなどが運転できる人は好待遇で働きやすい状態にあります。

あわせて「フォークリフト運転技能者」「危険物取扱者」「けん引」などの資格を取得すれば、より業界でのキャリアアップを目指しやすくなります。運送関係の業界で働いていきたい人が大型免許を持つことは、大きなアドバンテージとなるでしょう。

仕事の幅が広がる

大型免許は中型車両や準中型車両の運転も認められているため、さまざまな業界のさまざまな車両運転において有効な資格です。

社員の送迎車やテレビ局のロケバスなど、運賃が発生しないバスであれば第一種免許でも運転可能です。第二種免許があれば顧客を乗せた路線・観光バスの運転手にもなれます。需要は運送業界に留まらず、とても有効なキャリアであるといえるでしょう。

運転テクニックが磨かれる

大型自動車は車長が長く死角が多い特性があります。後輪から後ろの部分（オーバーハング）の長さ、前輪と後輪の距離（ホイールベース）から内輪差も大きくなっています。

たとえば、ハンドルを切ると後輪より前の車体部分が、ハンドルを切った方向と曲がると同時に、後輪より後ろの車体部分はまったく反対の方向に振れてしまうなどの特別な性質が存在しています。ハンドルを切り始めるタイミングもかなり遅いものです。

運転手は安全運転のためにより一層気を配り、正確な運転テクニックを発揮することが不可欠です。

ただし、これは取得を目指してトレーニングを繰り返すことで運転テクニックが身に付くともいえるでしょう。大型免許は、優れたテクニックを持つ運転手であるといった証明にもなります。

大型免許取得の難易度と合格率

大型免許の合格率は、令和3年度の試験で92.6％^※1となっています。一見するとほとんどの人が突破できており、「本当は簡単なのか？」「独学でも余裕なのではないか？」と疑問に感じられるかもしれません。

しかし、この数字は免許の特定失効者や取り消しからの再取得者、つまりは経験のある運転手と、指定の教習所を卒業した人を含む数字となっています。

合格者のうち、約90％は教習所を卒業した人です。一発試験、つまり独学で突破した人は全体の10％に過ぎません。

一発試験のケースは不慣れなコースを使用することになります。ストレートな突破は叶わず、複数回受験する人も珍しくはありません。

^※1運転免許統計

大型免許を取得する手段

大型免許を取得する手段は、大きく教習所の活用と一発試験の2つに分けられます。教習所は確かな見識とテクニックを得られますが比較的高いコストがかかり、一発試験は1回ごとの受験費こそ教習所より安いもののハードルは高いものとなっています。

自動車教習所に入校し、大型免許を取得する

教習所に入校して取得を目指すケースでは、インストラクターの教習が受けられ、教習用の車両やカリキュラム、検定コースも完備されているなど手厚いサポートを受けることができます。

以下が免許の取得の流れです。

1. 学科教習
2. 技能教習
3. 卒業検定
4. 本試験

技能に関する卒業検定に合格すれば試験場での技能検定は免除され、学科試験のみとなる点も好ましい要素です。普段のカリキュラムで慣れたコースを活用できれば、過剰に緊張することなくテクニックを発揮できるでしょう。

なお、教習時間は現在持っている免許の種類によって変わります。たとえば、普通免許一つ取っても、AT限定かMTあり（限定無し）かで技能教習の時間が以下のように変化します。

教習所へ通学するケース

教習所を活用するケースでも、通学方式を選ぶか合宿方式を選ぶかの選択肢が発生します。

教習所への通学は、仕事や学校などのスケジュールにあわせてカリキュラムを受ける手段です。木曜日は休み、金曜日に教習所に行くなど、柔軟な通い方をチョイスできます。

合宿免許に参加するケース

合宿を活用するケースでは、カリキュラムは通学型で使用するものと同じですが、専念して学習することが可能です。より短期間で免許を取得できます。

まとまったスケジュールを用意できるのであれば、おすすめの方法です。

一発試験で合格する

試験場で一発試験を受け、ストレートに突破できれば、教習所のケースに比べると安く、教習に通う時間を省いて大型免許を取ることも視野に入ります。

免許取得までの流れは以下の通りです。

• 適性試験
• 仮免許技能試験
• 路上練習
• 本試験

本免許試験を受けるには、仮免許試験を突破したあと、5日間10時間の路上練習が不可欠です。路上練習には練習用の車と、大型免許を取得後3年以上経っている人、または第二種免許を持っている人との同乗を求められているため、その準備が必須です。

友人や家族から車両と人を都合できれば良いのですが、それ以外のケースにはレンタル料が求められます。また、2022年改正の緩和条件を活用する人は、結局は教習所に向かうことも必須です。

本試験では慣れていない検定コースを走るため、教習所へ通ったケースと比べるとハードルは高いと言えます。合格率も踏まえたうえで、一発試験を活用するかどうかを考えましょう。

大型免許取得の費用相場

大型免許の取得費用を把握し、予算計画を立てましょう。教習所を活用するケースは、現在自分が持っている免許の種類によってもコストが変わることへの意識が不可欠です。

普通免許から大型免許を取得する費用

普通免許から教習所へ通って取得する場合、費用の相場は全国平均で約40万円となっています。

合宿のケースは約37万円と、ぱっと見ただけでは「安いと言われている割には大差ないのではないか」と感じるかもしれません。しかし合宿では宿泊費や食費、一部交通費、追加費用なしの保証パックも含まれているため、料金は実質的に安価となっています。

これらの教習所コストに加え、仮免許費用2,850円がかかります。

準中型・中型免許から大型免許を取得する費用

普通免許以上の運転免許を持っている人は、上記に例示された相場よりも比較的安く学べます。全国平均の相場を、以下の表にまとめました。

一発免許で大型免許を取得する費用

一発試験の費用は全免許で同額です。仮免許試験に5500円、本免許試験に8650円、取得時講習に22,000円がかかります（東京都のケース）。合計額は36,150円と、遥かに安いことがうかがえます。

取得時講習の料金は応急救護講習を受けるか、免除になるかによっても異なることも忘れないでおきましょう。

大型免許をできるだけ安く取得する手段

教習所を活用すると20万円以上の費用がかかるため、公的制度などを活用することで、コストをおさえる方法もあります。活用可能な公的サポートについて見ていきましょう。

ハローワークの教育訓練給付金制度を活用する

ハローワーク（公共職業安定所）から申し込める教育訓練給付金制度を活用することで、給付金を受けられます。働く人のスキルアップによるすみやかな再就職や雇用の安定を目的とした制度で、キャリアコンサルティングを受けられる場合もあります。

大型免許取得では、一般教育訓練か特定一般教育訓練のいずれかが活用可能です。

申し込みの流れは以下の通りです。

1. ハローワークで支給要件を満たしているかをチェック
2. 教習所に申し込む
3. 講習を受ける
4. 必要書類を教習所から受け取る
5. ハローワークに申請
6. 1週間程度で給付金

必要書類は、教育訓練給付金支給申請書、教育訓練修了証明書、領収書の3つです。教育訓練給付金支給申請書はハローワークのインターネットサービスから申請書の様式を印刷したり、該当ページで申請書に内容を入力してから印刷することもできます。

書類にはマイナンバーや氏名、雇用保険の被保険者番号などの個人情報の入力をする必要もあるため、留意しておきましょう。

なお、この手段は教習所を活用するケースのみに適用可能です。給付金は後払いになるため、一旦は受講費の全額を立て替える必要があります。

一般教育訓練

一般教育訓練は、以下のような内容となっています。

• その他の雇用の安定・就職の増進に資する教育訓練が適合
• 受講費用の20%（上限10万円）が訓練修了後に支給

制度としては一般的なもので、対応している教習所が多く、令和4年12月時点で全国341校となっています。

特定一般教育訓練

特定一般教育訓練は、以下のような内容となっています。

• 特に労働者の速やかな再就職および早期のキャリア形成に資する教育訓練が適合
• 講費用の受講費用の40%（上限20万円）が訓練修了後に支給

一般教育訓練よりも多くの金額支給を受けられますが、対応している教習所は令和4年12月時点で全国16ヵ所と少ないことに留意しましょう。

運送会社などに就職し、教習所費用を負担してもらう

運送会社などに勤めている場合は、会社がトラック協会の助成金を活用し、教習所費用を負担して大型免許取得のサポートをしてくれるケースがあります。

全国のトラック協会では、各都道府県ごとに独自の助成金制度を設けています。しかし、助成制度がない地域があることに注意しましょう。

また会社によっては取得費用を貸し付ける形にして労働契約を結び、「取得後数年は勤務継続すること」といった条件を設けていることがあります。この制度を目当てに就職をする際には、労働契約を結ぶまえに条件を確認しておきましょう。

大型免許を取得すれば就職に有利！合宿や給付金も活用してみよう

大型免許を取得することでダンプやタンクローリーを扱え、働き方が広がり、運転手としての勝ちをより高められます。運送業、流通業の分野でテクニックをアピールでき、キャリアアップにつなげられる大きなアドバンテージとなるでしょう。

費用を抑えて取得する手段としては一発試験が挙げられますが、テクニックに自信がない人や独学が心配な人は教習所に通うことをおすすめします。

自動車教習所に通うとコストこそかかりますが、優れたカリキュラムを活用できるため、確かなテクニックを身に着けられます。より安く免許を取りたいなら合宿を活用する、公的サポートをチェックするなど、工夫を凝らしてみましょう。