大型二輪免許を取得する際には、おおよそ8万円～24万円程度の費用が必要です。大型二輪免許の取得を検討している人の中には、取得費用をおさえたいと考えている人もいるのではないでしょうか。

取得費用は、いくつかの方法でおさえることが可能です。そこで本記事では、大型二輪免許の取得費用の相場から安くする方法、リーズナブルな料金の自動車教習所などを解説します。

大型二輪免許を取得するには、自動車教習所に通う方法と一発試験を受ける方法の2種類があります。このうち、一般的なのは教習所に通う方法です。そのため、本記事では教習所に通うことを想定し、費用を安くする方法を解説します。

【条件別】大型二輪免許の費用相場

大型二輪免許の取得費用は、取得済みの免許の種類によって異なります。MTの普通二輪免許や普通免許を取得済みの場合、通常よりも教習時間が短縮されるため、料金が安く設定されています。

また、大型二輪免許にはMTとAT限定の2種類があり、それぞれ取得費用が異なるため、自分の場合はいくら必要なのかを確認しておきましょう。

MTの普通二輪免許を取得済みの場合

MTの普通二輪免許を取得済みの場合、取得費用はMTが8万円～12万円程度、ATが8万円～9万円程度が相場です。9～12時限の技能教習を受ける必要がありますが、学科教習は免除されます。取得期間は、6～10日程度が目安です。

道路交通法では、1日に受けられる時限の上限が定められています。これにより第一段階は2時限まで、第二段階は3時限までしか受けられません。スケジュールの都合や教習所の予約状況によっては、上限まで受けられない日も出てくる可能性があります。

普通自動車免許を取得済みの場合

普通免許を取得済みの場合、取得費用はMTが14～18万円程度、ATは17～18万円程度が相場です。24～31時限の技能教習に加えて、1時間の学科教習を受ける必要があります。取得期間は、16～30日程度が目安です。

免許なしor小型特殊・原付免許を取得済みの場合

免許なしまたは小型特殊・原付免許を取得済みの場合、取得費用はMTが20～24万円程度、ATが25万円程度が相場です。学科教習と技能教習は、MTの普通二輪免許や普通免許を取得済みよりも長く設定されています。取得期間は、18～40日程度が目安です。

大型二輪免許の取得費用を安くする8つの方法

大型二輪免許の取得費用は、取得済みの免許の種類によって異なります。免許なしまたは小型特殊・原付免許を取得済みの場合は教習時間が長いため、その分取得費用が高くなります。しかし、取得費用は工夫次第で安くすることが可能です。

1．通学費用が安い教習所を選ぶ

大型二輪免許向けのコース料金は、自動車教習所によって異なります。料金が安い教習所を選ぶと、取得費用をおさえることが可能です。また、教習所に通う場合、コース料金の他に通学にかかる交通費も考慮しましょう。

教習所の中には、無料送迎バスを運行しているところもあります。送迎バスを利用できれば、交通費の削減が可能です。なお、地域別の通学費用が安い教習所は「【地域別】大型二輪免許の取得費用が安い教習所」で紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

2．教習所へは閑散期に入校する

教習所のコース料金は、時期によって異なります。割高になりやすい時期は、2～3月頃と7～8月頃です。この時期は新生活が始まる前や夏休みでニーズが高まるため、利益増を狙って料金が割高に設定されているようです。一方で5～6月や10～12月は閑散期になるため、繁忙期よりも料金が割安の傾向にあります。

3．教習所のキャンペーンや割引制度を利用する

教習所によっては、一定の条件を満たすと料金が安くなるキャンペーンや割引制度があります。主なキャンペーンや割引制度は、次の通りです。

• 早期割
• 学割
• 紹介割
• グループ割
• 家族割　など

割引内容や条件は、教習所によって異なります。キャンペーンを上手く利用すると、料金が10,000円以上安くなることもあります。近隣で通える教習所が複数ある場合は、キャンペーンの有無や割引率などを比較し、安くなるところを選びましょう。

4．試験は全てストレート合格を目指す

教習所や運転免許センターでの試験に不合格になり再試験を受けると、その都度試験手数料が発生します。すべての試験に一発合格すれば追加費用が不要なので、取得費用をおさえることが可能です。

仮免許に不合格になった場合、教習所によっては補修教習と再試験の費用が10,000円以上かかることもあります。また、教習所から発行される卒業証明書には、1年間の有効期限があります。

有効期限以内に合格しないと教習所への再入校が必要になり、その分費用の負担が大きくなるため、卒業したら早めの合格を目指しましょう。

5．合宿免許を利用する

教習料金をおさえたい場合は、合宿免許の利用も検討しましょう。合宿免許は一定期間宿泊施設に滞在し、集中的に教習を受ける方法です。合宿免許の費用の相場は、次の通りです。

費用には教習料金に加えて、宿泊費や食費、交通費などが含まれています。そのため、教習料金だけを見ると、教習所への通学よりも安い傾向にあります。また、ホテルよりも専用宿舎、一人部屋よりも相部屋を選ぶと、さらに費用をおさえることが可能です。

6．一発試験での合格を狙う

大型二輪免許を含むすべての運転免許は、教習所に通わなくても、技能試験と学科試験に合格すれば取得可能です。運転免許センターで直接試験を受けて免許を取得する方法は、一発試験と呼ばれています。

一発試験の取得費用は、次の通りです。

一発試験の場合、合格後に取得時講習と応急救護処置講習の受講が必要です。取得費用の合計は22,000円なので、教習所への通学や合宿免許よりも安く免許を取得できます。

7．事前に普通自動二輪免許を取得しておく

大型二輪免許の受験資格は、他の二輪免許の有無が問われません。そのため、普通二輪免許や中型免許（普通自動二輪車免許）を取得していなくても、免許を取得することが可能です。

しかし、最初から大型二輪免許を取得しようとすると、技能教習が上手くいかず、追加教習を受けざるを得なくなる可能性があります。追加教習には費用がかかるため、予算を上回ってしまうかもしれません。

技能教習をスムーズにクリアするためには、まず普通二輪免許を取得するのも手段の一つです。普通二輪免許の取得後に大型二輪免許の教習を受けても、一発合格できれば費用に大きな差はありません。

【地域別】大型二輪免許の取得費用が安い教習所

ここからは、大型二輪免許の教習料金が安い教習所を地域別に紹介します。

東京にある教習所

東京都内で大型二輪免許の教習料金が安い教習所は、次の通りです。

埼玉にある教習所

埼玉県内で大型二輪免許の教習料金が安い教習所は、次の通りです。

愛知にある教習所

愛知県内で大型二輪免許の教習料金が安い教習所は、次の通りです。

大阪にある教習所

大阪府内で大型二輪免許の教習料金が安い教習所は、次の通りです。

福岡にある教習所

福岡県内で大型二輪免許の教習料金が安い教習所は、次の通りです。

大型二輪免許の取得後にかかる費用

大型二輪免許の取得費用は通学費用が安い教習所を選ぶ、合宿免許を利用するなどの方法でおさえることが可能です。しかし、取得すれば費用面の心配から開放されるわけではありません。

取得後も保険代や車検代などの維持費が発生するため、事前に確認しておくことが大切です。

自賠責・任意の保険代

大型自動二輪車を購入すると、自動車損害賠償責任保険や任意保険などの保険代が必要です。自動車損害賠償責任保険は、自賠責保険と呼ばれるのが一般的です。

自賠責保険は自動車損害賠償保障法により、原動機付自転車を含むすべての自動車の所有者に加入が義務づけられています。保険代は、二輪車の排気量や地域によって異なります。

保険代は加入期間が長いほど、1年当たりの金額が安くなります。また、任意保険は法律による義務はありませんが、加入しておくと万が一のときに安心です。保険代は、補償範囲によって金額が大きく変動します。

軽自動車税・重量税

毎年4月1日時点の大型二輪自動車の所有者には、軽自動車税と重量税が課せられます。軽自動車税は排気量によって税額が変動しますが、251cc以上のバイクは一律6,000円です。また、重量税は、バイクの重さや初度登録からの経過年数に応じて税額が変動します。

251cc以上のバイクの重量税は、次の通りです。

重量税は、初度登録からの経過年数が長いほど税額が増えます。

定期的な車検代

251cc以上のバイクには、2年ごとの車検が義務づけられています。車検を受けると法定費用と基本料金、必要に応じて整備費用が必要です。法定費用には重量税と自賠責保険代、印紙代が含まれています。

基本料金には検査費用と検査手数料が含まれており、車検を受ける場所によって料金が変動します。ディーラーで車検を受ける場合の費用は、法定費用や整備費用などを含めて40,000円～60,000円程度が目安です。

なお、陸運局にバイクを持ち込んでユーザー車検を受けると、法定費用だけで済むため、車検代をおさえられます。

その他の維持費

大型自動二輪車を所有すると自賠責保険代や車検代以外にも、次のようなさまざまな維持費がかかります。

• ガソリン代
• 駐車場代
• 消耗品代　など

自宅に駐車スペースを確保できない場合は、毎月駐車場代が必要です。燃費性能に優れた車種を購入すると、ガソリン代の節約につながります。

大型二輪免許の取得費用に関するよくある質問

最後に、大型二輪免許の取得費用に関するよくある質問を紹介します。

利用できる補助金はあるのか？

現在のところ、大型二輪免許を取得する際に利用できる補助金制度はありません。ただし、教育訓練給付金制度の対象なので、条件を満たせば取得費用の20％の補助が受けられます。

教育訓練給付金制度とは、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した人に対して、費用の一部を負担してもらえる制度です。大型二輪免許は教育訓練給付金制度の対象ですが、すべての教習所が対応しているわけではないので注意しましょう。

給付金の支給を受けるためには、教育訓練給付の対象講座として指定されている教習所で受講する必要があります。

非公認校で費用は節約できる？

教習所には公認校と非公認校の2種類があります。公認校は公安委員会に認定された教習所で、卒業後は技能試験が免除されます。

一方の非公認校は公安委員会の認定を受けていないため、卒業後は学科試験に加えて技能試験を受けなければなりません。公認校と非公認校では、非公認校のほうが料金が安く設定されています。

運転免許センターの試験にストレートで合格すれば、非公認校に通ったほうが取得費用を節約できます。ただし、非公認校は技能試験が免除されないため、運転免許センターで学科試験と同時受験が必要です。

費用をおさえて大型二輪免許取得に臨もう

大型二輪免許を他の免許がない状態で目指す場合、20～25万円程度の費用がかかります。しかし、通学費用が安い教習所を選んだり、閑散期に入校したりなどの工夫次第では、取得費用をおさえることが可能です。

また、無事に免許を取得しても、自動二輪車を所有している限りは自賠責保険代や軽自動車税などの維持費も必要です。そのため、免許取得後の生活も想定し、余裕を持たせた予算計画を立てることが大切です。